公的な医療保険に加入しているが、民間の医療保険に加入し、入院保障をつける必要はある? - 医療保険の新規加入 - 保険相談 見直し.jp - 宮崎(都城市、鹿児島県曽於市)

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医療保険の新規加入

公的な医療保険に加入しているが、民間の医療保険に加入し、入院保障をつける必要はある?

2018年09月18日

【ご相談事例】

公的な医療保険には高額療養費制度がありますし、仕事を休んでも加入している社会保険から傷病手当をもらえます。
それなのに、民間の医療保険に加入し、入院保障をつける必要があるのですか。

【ご回答】

健康保険や国民健康保険などの公的医療保険には、高額な医療費を支払った場合でも、一定額を超えた部分の医療費が後から払い戻される「高額療養費制度」があります。

また、サラリーマンの方が加入している健康保険には、病気やけがで働けなくなった場合でも、一定期間、給料の3分の2程度の給付金が受け取れる「傷病手当」があります。

公的な医療保険にはこうしたセーフティーネットがありますが、だからといって民間の医療保険に加入する必要性がないというわけではありません。

たとえば、入院をした場合、高額療養費制度のおかげで支払う医療費は一定額までで済みますが、入院すればそれに付随してさまざまな出費があるほか、個室を利用する場合は差額が持ち出しになります。

こうした支出は、医療保険の入院保障に加入していればカバーできるため、万が一の場合に安心できます。

また、仕事を長期にわたって休む場合も同様で、民間の医療保険に加入していれば目減りする給料を補てんできます。

こうした民間の医療保険と公的な医療保険の役割の違いを理解したうえで、民間の医療保険の必要性を検討するといいのではないでしょうか。

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